留学までの５ステップ

入学手続きを完了するための主な必要書類・支払い等

オンライン出願をしている場合には既に情報が学校の入学事務局側でファイルされているので、処理の重複による間違いや遅れを避けるためにも書面による入学願書を改めて入手し郵送する必要はない。 郵送による出願の場合には所定の欄に事実を記入する。記入漏れがあると処理が遅れたり、返送されてきたりする(最悪の場合、未処理のまま放置されることとなる)ので、発送前に入念なチェックが必要である。記入にはすべてブロック体を使用する。願わくば、願書受付担当者の読み間違いなどを避けるため、タイプライターを使う方が望ましい。署名の欄(通常、すべての記入事項のあとにある)には、留学先で使う自分のサイン(漢字でも何でも構わない)を記入する。留学期間中、身分証明書となるものはパスポートなので、パスポートに書いたサインに準じた方が何かとスムーズに事が運ぶ。手元に必ずコピーを残しておくこと。

オンラインで出願した場合には既にクレジットカードで支払済みの事が多いので、ここでは郵送の場合を説明する。いずれも現地通貨で支払うが、方法は3通り。

1) 海外送金(Bank Transfer):
外国為替取り扱い銀行にて、学校指定の口座に直接振り込む。送金依頼書の控えのコピーを願書に添える。

2) 銀行小切手(Banker’s Draft):
外国為替取り扱い銀行で作成し、受取人名の欄に学校指定の受取人名を書いて願書に同封する。受取人名は、Make the check payable toに続く受取人名を記入する。

3) 国際郵便為替(International Money Order):
国際送金取り扱い郵便局で、国際送金依頼書に受取人、差出人名、住所や送金目的などを記入する。この場合も控えのコピーを願書に添付する。

留学費用を負担する能力を証明するための書類。これがないと通常は入学を許可されない。申込人名義の銀行口座の残高証明書の英語版で事足りることがほとんど。なお、この書類は学生ビザを申請する際にも必要になるので、2通作る必要がある。因みに、原本でないといけないので、1通をコピーして使うことはできない。残高の金額が留学予定期間に比べて少ない場合は能力なしと判断されるため、もしも足りない場合には、親などの証明書を添付し、費用負担宣誓供述書を添付しなければならない。面倒な場合には一時的に必要額を自分の口座に移して証明書を作り、その後元に戻すという方法でもよい。残高が多ければ多いほどよいということはなく、予定費用総額の2倍程度に収まっているようにする。ビザ取得の時にこのことは大きく関係してくるので要注意。

学校によっては滞在施設への申込書を入学願書とは別で用意している場合があり、学校による滞在施設の手配を依頼する場合は、提出する必要がある。申込書には希望する滞在施設のタイプとその他、選択条件や希望条件を記入する欄などがある。滞在先によっては空室に限りがあるため早めの申込みをしよう。

学校によって提出を求められる。学校所定の用紙が送られてくるか、そうでなければ要求する必要項目の診断結果について、英文で医師に証明書を作成してもらう必要がある。医師に作成してもらう場合には自分で記入するところは自分で行い、病院や保健所に持参して所定の検査を受け、結果を英文で記入してもらう。一般的な健康診断書には、現在、過去の健康状態や結核菌を持っていないことの証明、現在までの予防接種の記録などの欄がある。健康状態については自分で記入し、他は医師に記入してもらう。

語学留学の場合、入学手続きの際に必要になるケースは少ないが、一部の語学学校や特定のコースへ申し込む場合に、学校から提出を求められることがある。この場合、高校、大学の最終成績証明書を自分の出身校に英文で作成してもらう。「開封無効」と封筒に書かれているので開封して添付してはいけない。学校によって、出身校から直送するように指示している場合もあるので確認を要する。同証明書はコピーして使うことができないので、複数の学校に出願する場合にはその数だけ必要になる。

語学留学の場合、入学手続きの際に必要になるケースは少ないが、一部の語学学校や特定のコースへ申し込む場合に、TOEFLスコアなどによる一定の英語力を入学条件の１つとしていることがあり、学校から英語力の証明の提出を求められることがある。一部のビジネス英語コースや専門知識を必要とするサーティフィケートコースなどへの出願の際の入学条件とされていることがある。

もしものときのために海外傷害保険にはできるだけ入っておくようにしよう。保険に入ることを義務づけている学校も多い。
海外旅行傷害保険は、死亡・後遺傷害や治療費用が保険料に応じた補償額で支払われる基本契約と、それに付け加えて加入する特約がある。日本の健康保険はもちろん海外で通用せず、海外旅行傷害保険に入らず、海外で診察などを受けると、高額な診察費を全額自己負担しなければならないことになる。未加入のまま渡航した際に、現地の学校で指定の保険に加入しなければいけない場合もある。